投資33か月目の配当金を完全公開（2023年5月）
毎月恒例の配当金（2023年5月）を完全公開します。
配当金は受け取るごとに税金がかかり、配当金の出ない投資信託と比べて非効率といわれることもあります。
しかし、配当金は完全な不労所得になるため、給料以外の収入源の確保という点で投資のモチベーションを上げてくれます。
定期的に収入が入ってくるのでFIREに向けて着実に進んでいることが実感できるでしょう。
一方で配当金の少なさにも気がつき、資金力を高めて投資額を増やすことの大切さも感じます。
- 高配当株投資に興味がある人
- 配当金がどれくらいもらえるか知りたい人
- 他人の運用成績が気になる人
それでは投資33か月目の配当金を完全公開していますので参考にしてください。
配当金（2023年5月）
それでは、2023年5月の配当金報告です。
5月の配当金は日本株が797円、米国株が22.93ドルでした。日本円に換算すると、合計で約4千円です。
5月の配当金は1万円に届かず、やや寂しかったですね。配当金が少なかった理由は米国高配当ETFからの配当金は3月6月9月12月に支払われることが多いためです。
しかし、もし50年後まで4千円の配当金が維持されれば、あと50回配当金を受け取れるので累計20万円です。
4千円の配当金は「少ない」と考えてしまいますが、今後数10年以上も配当金を受け取ると仮定すると大きな金額になります。4千円とはいえ侮れません。
このように高配当株投資は長期目線で真価を発揮します。ゆっくり確実に資産形成を進めていくことが高配当株投資のコツです。
配当金（2020年9月～2023年5月）
投資を始めてから33か月が経過しましたが、累計の配当金はいくらになったのでしょうか。
累計の配当金は、日本株が253,267円、米国株が2,761.26ドルでした。日本円に換算すると、合計で約63万円です。
投資は2020年９月に開始しています。
投資してから33か月後に配当金が累計約63万円まで到達しました。
投資を始めたからこそ配当金をもらって資産を増やすこともできましたし、給料以外の収入源を確保することができました。
配当金は米国株の方が多くなっていますが、もう少し日本株の配当金を増やしたいところです。
企業や配当金の成長という視点では米国株に軍配が上がります。しかし、米国株からの配当金はドルになるため為替の影響を受けやすいのが難点です。
現時点の理想では日本株の配当金と米国株の配当金が半々くらいになるようなイメージを持っています。
さらに日本株には株主優待制度もあるので日本株への投資は続けていきたいと考えています。
配当金（日本株）
日本株は、高配当株投資もしくは株主優待投資を実践しています。
それでは5月の日本株の配当金を見ていきましょう。
日本株は1銘柄でした。日本株は6月と12月に配当金の振り込みが集中するのでそれ以外の月は配当金が少なくなりがちです。
日本株は配当金が年に２回、配当金の支払われる月は6月12月に集中していることもあり、月毎の配当金のばらつきが大きくなります。
理想としては毎月一定額の配当金をもらうことです。しかし、そのために投資する銘柄を選ぶことは避けるべきです。
あくまでも年間で配当金がいくらになるかだけを考えましょう。
それでは銘柄を解説していきます。
東京個別指導学院
5月唯一の配当金だった「東京個別指導学院」を簡単に紹介します。
東京個別指導学院は、首都圏や関西を中心に個別指導型の学習塾を運営しています。
2007年からベネッセホールディングスと資本・業務提携をしており、現在では子会社になっています。
首都圏では「東京個別指導学院」、関西圏では「関西個別指導学院」という名称で展開しているのでご存じの人も多いのではないでしょうか。
東京個別指導学院に投資している理由は、高配当＆株主優待を両方兼ね備えていた点です。しかし、現在は株主優待が廃止されてしまい、さらには減配されるなど踏んだり蹴ったりの状況です。
ちなみに以下のような商品を選べる株主優待でした。図書カードを狙って投資していましたが、結局は一度しかもらうことはありませんでした。
当初の投資目的が失われてしまった今、この株を売却すべきか迷っています。通常であれば含み損を抱えていても売却すべきでしょうが、なかなか踏ん切りがつきませんね。
ベネッセの子会社でもあり、自己資本比率が高いので倒産の可能性は低いです。ベネッセによるTOBがあったら激熱の展開ですがはたして。
配当金（米国株）
米国株は個別株とETFで主に高配当株投資、それ以外では投資信託でS＆P500を中心に投資しています。
それでは5月の米国株の配当金を見ていきましょう。
米国株は3銘柄でした。BDC銘柄で高配当の「ARCC」からの配当金が大部分を占めています。
米国株や米国ETFは、年に4回の配当金をもらうことができます（一部例外あり）。
多くの日本株が年に２回の配当金であることを考えると、年に４回の配当金がある米国株は魅力的です。
ただし、米国株の配当金には外国税が追加で課税されるため、日本株の配当金に比べて手取りが少なくなる点に注意しましょう。
日本株の配当金は約8割が手取りになりますが、米国株の場合は約7割が手取りです。
例えば100万円の配当金では日本株で約80万円、米国株で約70万円と10万円の差が発生します。
それでは銘柄を解説していきます。
MAIN
MAINは、メイン・ストリート・キャピタルという企業です。中小企業を対象とした投資会社になります。
いわゆるBDC銘柄として知られ、ハイリスク・ハイリターンの投資先です。
これまで楽天証券では取り扱いがありましたが、去年の12月から新規買付が停止されました。買付ができないだけで保有の継続と売却は可能とのことです。
楽天証券からは、以下のお知らせが届いています。どうやらBDC銘柄の取り扱いが難しくなったようです。
追加投資はできなくなったものの、売却はできるそうなのでこのまま保有を継続します。
LQD
LQDは、投資格付けがBBB以上の投資適格社債を中心に構成されたETFです。
債券というとローリスク・ローリターンのイメージがありますが、LQDはミドルリスク・ミドルリターンの債券ETFです。
債券ETFは、投資リスクに応じていくつか種類があります。ローリスク・ローリターンのETFが「AGG」や「BND」、ミドルリスク・ミドルリターンが「LQD」、ハイリスク・ハイリターンが「HYG」や「JNK」です。
コロナショックの時に一時的に下落しましたが、株式に比べて早く回復しました。
しかし、FRBの利上げによる米国債の利回り高騰を受けて、2022年に入ってからLQDの基準価額も下落しています。
金利と債券価格はシーソーのような関係にあるので、金利が高止まりしている現在はLQDの基準価額は停滞しがちです。
このまま保有を継続しようとしましたが、つい先日売却しています。売却した理由としては、ポートフォリオをシンプルにしたかった、投資の余剰資金を捻出したかったことがあります。
VZ
VZは、ベライゾンという企業です。AT＆Tと同じように米国の通信会社であり、ライバルといえる存在になります。
通信会社は参入障壁が高い一方で、5Gの設備投資に多額の資金を要しているため、それを回収できるかがカギになりそうです。
安定した利益を稼ぎ続けることができれば高配当が維持されますが、はたしてどうなるでしょうか。
過去5年の売上高はほぼ横ばいで推移しています。通信業は大きな成長は見込みにくいので、売上高の急激な増加は期待できません。
配当金を継続してもらい続けるには、EPSが重要な指標になります。EPSも安定して推移しているので現在の配当金を継続するには問題ないでしょう。
しかし、株価は下落の一途を辿っており、そこが心配なところです。EPSだけで判断するとそれほど悪くないような気もしますが…。
まとめ
2023年5月の配当金は、日本株と米国株で約4千円という結果でした。
2021年からは配当金の出ない投資信託を投資のコアにしていますが、配当金が出る個別株・ETFは投資した効果を感じやすく、投資のモチベーションを高めてくれます。
次回は6月の配当金報告です。
6月は日本株と米国株の配当金が集中する月です。今回は増配を宣言している銘柄が多いので期待しています。
高配当株投資はサテライトとして運用していますが、配当金が入ると投資のモチベーションを上げてくれるので貴重な投資手法です。
ぜひ皆さんも高配当株投資を実践してみてください。
