投資41か月目の配当金を完全公開（2024年2月）
毎月恒例の配当金（2024年2月）を完全公開します。
配当金は受け取るごとに税金がかかり、配当金の出ない投資信託と比べて非効率といわれることもあります。
しかし、配当金は完全な不労所得になるため、給料以外の収入源の確保という点で投資のモチベーションを上げてくれます。
定期的に収入が入ってくるのでFIREに向けて着実に進んでいることが実感できるでしょう。
一方で配当金の少なさにも気がつき、資金力を高めて投資額を増やすことの大切さも感じます。
- 高配当株投資に興味がある人
- 配当金がどれくらいもらえるか知りたい人
- 他人の運用成績が気になる人
それでは投資41か月目の配当金を完全公開していますので参考にしてください。
配当金（2024年2月）
それでは、2024年2月の配当金報告です。
2月の配当金は日本株が0円、米国株が19.49ドルでした。日本円に換算すると、合計で約3千円です。
2月の配当金は約3千円と少し寂しい結果に。
配当金が少なかった理由としては、日本株の配当金は6月12月、米国高配当ETFからの配当金は3月6月9月12月に支払われることが多いためです。
しかし、もし50年後まで3千円の配当金が維持されれば、あと50回配当金を受け取れるので累計15万円です。
こう考えると3千円の配当金は決して少ない金額ではないことが分かるでしょう。今後数10年以上も配当金を受け取ると仮定すると大きな金額になります。
このように高配当株投資は長期目線で真価を発揮します。ゆっくり確実に資産形成を進めていくことが高配当株投資のコツです。
配当金（2020年9月～2024年2月）
投資を始めてから41か月が経過しましたが、累計の配当金はいくらになったのでしょうか。
累計の配当金は、日本株が381,288円、米国株が3,504.20ドルでした。日本円に換算すると、合計で約89万円です。
投資は2020年９月に開始しています。
投資してから41か月後に配当金が累計約89万円まで到達しました。
投資を始めたからこそ配当金をもらって資産を増やすこともできましたし、給料以外の収入源を確保することができました。
配当金は米国株の方が多くなっていますが、もう少し日本株の配当金を増やしたいところです。
企業や配当金の成長という視点では米国株に軍配が上がります。しかし、米国株からの配当金はドルになるため為替の影響を受けやすいのが難点です。
現時点の理想では日本株の配当金と米国株の配当金が半々くらいになるようなイメージを持っています。
さらに日本株には株主優待制度もあるので日本株への投資は続けていきたいと考えています。
配当金（日本株）
日本株は、高配当株投資もしくは株主優待投資を実践しています。
それでは2月の日本株の配当金を見ていきましょう。
日本株は0銘柄でした。
日本株は配当金が年に２回、配当金の支払われる月は6月12月に集中していることもあり、月毎の配当金のばらつきが大きくなります。
理想としては毎月一定額の配当金をもらうことです。しかし、そのために投資する銘柄を選ぶことは避けるべきです。
あくまでも年間で配当金がいくらになるかだけを考えましょう。
配当金（米国株）
米国株は個別株とETFで主に高配当株投資、それ以外では投資信託でS＆P500を中心に投資しています。
それでは2月の米国株の配当金を見ていきましょう。
米国株は2銘柄でした。
米国株や米国ETFは、年に4回の配当金をもらうことができます（一部例外あり）。
多くの日本株が年に２回の配当金であることを考えると、年に４回の配当金がある米国株は魅力的です。
ただし、米国株の配当金には外国税が追加で課税されるため、日本株の配当金に比べて手取りが少なくなる点に注意しましょう。
日本株の配当金は約8割が手取りになりますが、米国株の場合は約7割が手取りです。
例えば100万円の配当金では日本株で約80万円、米国株で約70万円と10万円の差が発生します。
それでは銘柄を解説していきます。
MAIN
MAINは、メイン・ストリート・キャピタルという企業です。中小企業を対象とした投資会社になります。
いわゆるBDC銘柄として知られ、ハイリスク・ハイリターンの投資先です。
これまで楽天証券では取り扱いがありましたが、去年の12月から新規買付が停止されました。買付ができないだけで保有の継続と売却は可能とのことです。
楽天証券からは、以下のお知らせが届いています。どうやらBDC銘柄の取り扱いが難しくなったようです。
追加投資はできなくなったものの、売却はできるそうなのでこのまま保有を継続します。
VZ
VZは、ベライゾンという企業です。AT＆Tと同じように米国の通信会社であり、ライバルといえる存在になります。日本でいうとNTTやKDDIのような企業です。
通信会社は参入障壁が高い一方で、5Gの設備投資に多額の資金を要しているため、それを回収できるかがカギになりそうです。
安定した利益を稼ぎ続けることができれば高配当が維持されますが、はたしてどうなるでしょうか。
過去5年の売上高はほぼ横ばいで推移しています。通信業は大きな成長は見込みにくいので、売上高の急激な増加は期待できません。
一方で配当金を継続してもらい続けるには、EPSが重要な指標になります。EPSも横ばいが続いているので配当金をもらうには大きな問題はないと考えられます。
ただし、2023年のようにEPSが減少している年もあるので注意が必要です。2022年後半から2023年にかけて株価が低迷していたのも頷けます。
まとめ
2024年2月の配当金は、日本株と米国株で約3千円という結果でした。
2021年からは配当金の出ない投資信託を投資のコアにしていますが、配当金が出る個別株・ETFは投資した効果を感じやすく、投資のモチベーションを高めてくれます。
次回は3月の配当金報告です。
高配当株投資はサテライトとして運用していますが、配当金が入ると投資のモチベーションを上げてくれるので貴重な投資手法です。
ぜひ皆さんも高配当株投資を実践してみてください。
