投資20か月目の配当金を完全公開（2022年5月）
毎月恒例の配当金（2022年5月）を完全公開します。
配当金は受け取るごとに税金がかかり、配当金の出ない投資信託と比べて非効率といわれることもあります。
配当金は完全な不労所得になるため、給料以外の収入源の確保という点で投資のモチベーションを上げてくれます。
FIREに向けて着実に進んでいることが実感できるでしょう。
一方で配当金の少なさにも気がつき、資金力を高めて投資額を増やすことの大切さも感じます。
- 高配当株投資に興味がある人
- 配当金がどれくらいもらえるか知りたい人
- 他人の運用成績が気になる人
それでは投資20か月目の配当金を完全公開していますので参考にしてください。
配当金（2022年5月）
それでは、2022年5月の配当金報告です。
5月の配当金は日本株が2,232円、米国株が21.18ドルでした。日本円に換算すると、合計で約5千円です。
「たった5千円」と思ってしまいますが、保有し続ける限り配当金はもらうことができます。
もし50年後までこの配当金が維持されれば、5月の配当金はあと50回あるので合計25万円です。
こう考えると「たった5千円」とは思わなくなるでしょう。
高配当株投資は長期目線で真価を発揮します。ゆっくり確実に資産形成を進めていくことが高配当株投資のコツです。
配当金（2020年9月～2022年5月）
投資を始めてから20か月が経過しましたが、累計の配当金はいくらになったのでしょうか。
累計の配当金は、日本株が110,098円、米国株が1,770.77ドルでした。日本円に換算すると、合計で約34万円です。
投資は2020年９月に開始しています。
投資してから20か月後に配当金の累計34万円になるとは想像していませんでした。
投資を始めたからこそ配当金をもらって資産を増やすこともできましたし、給料以外の収入源を確保することができました。
配当金は米国株の方が多くなっていますが、もう少し日本株の配当金を増やしたいところです。
企業や配当金の成長という視点では米国株に軍配が上がります。
しかし、日本で生活する以上は日本円でのキャッシュフローがほしいところです。
現時点の理想では日本株の配当金と米国株の配当金が半々くらいになるようなイメージを持っています。
あとは単純に日本企業を応援する意味でも日本株への投資は続けていきたいと考えています。
配当金（日本株）
日本株は、高配当株投資もしくは株主優待投資を実践しています。
それでは5月の日本株の配当金を見ていきましょう。
日本株は「東京個別指導学院」「コニカミノルタ」の2銘柄でした。
日本株は配当金が年に２回、配当金の支払われる月は6月12月に集中していることもあり、月毎の配当金のばらつきが大きくなります。
理想としては毎月一定額の配当金をもらうことです。しかし、そのために投資する銘柄を選ぶことは避けるべきです。
あくまでも年間で配当金がいくらになるかだけを考えましょう。
それでは、5月の配当金をもたらした銘柄を解説します。
東京個別指導学院
東京個別指導学院は、首都圏や関西を中心に個別指導型の学習塾を運営しています。
2007年からベネッセホールディングスと資本・業務提携をしており、現在では子会社になっています。
首都圏では「東京個別指導学院」、関西圏では「関西個別指導学院」という名称で展開しているのでご存じの人も多いのではないでしょうか。
東京個別指導学院の最大の魅力は、高配当＆株主優待を両方兼ね備えている点です。
株主優待は全8種類から選ぶことができます。
しかも株価が約600円と投資しやすく、資金力のない個人投資家でも狙いやすい銘柄です。
配当金と株主優待の両方を獲得したい人は、東京個別指導学院に投資してみてはどうでしょうか。
コニカミノルタ
コニカミノルタは、複合機や印刷関連のイメージが強いですが、画像診断システムなどヘルスケア事業も展開しています。
新型コロナで一躍有名になった「パルスオキシメーター」も生産・開発しているようです。
コニカミノルタは、コロナショック後の株価が低迷した時に投資できました。配当利回りも高く、含み益も出ているので保有し続けるか売却するか悩みどころです。
ただし、2020年3月期から赤字に転落し、2022年3月期も黒字に転換できませんでした。
今期こそ黒字に転換する予想ではありますが、かなり厳しい状況であることには変わりないです。
コニカミノルタの企業分析や配当金については、以下の記事で解説しているので参考にしてください。
配当金（米国株）
米国株は個別株とETFで主に高配当株投資、それ以外では投資信託でS＆P500に投資しています。
それでは5月の米国株の配当金を見ていきましょう。
米国株は「MAIN」「LQD」「VZ」の3銘柄でした。
米国株や米国ETFは、年に4回の配当金をもらうことができます（一部例外あり）。
多くの日本株が年に２回の配当金であることを考えると、年に４回の配当金がある米国株は魅力的です。
ただし、米国株の配当金には外国税が追加で課税されるため、日本株の配当金に比べて手取りが少なくなる点に注意しましょう。
日本株の配当金は約8割が手取りになりますが、米国株の場合は約7割が手取りです。
例えば100万円の配当金では日本株で約80万円、米国株で約70万円と10万円の差が発生します。
それでは1つ1つ銘柄を解説していきます。
MAIN
MAINは、メイン・ストリート・キャピタルという企業です。中小企業を対象とした投資会社になります。
いわゆるBDC銘柄として知られ、ハイリスク・ハイリターンの投資先です。
これまで楽天証券では取り扱いがありましたが、去年の12月から新規買付が停止されました。買付ができないだけで保有の継続と売却は可能とのことです。
楽天証券からは、以下のお知らせが届いています。どうやらBDC銘柄の取り扱いが難しくなったようです。
追加投資はできなくなったものの、売却はできるそうなのでこのまま保有を継続します。
LQD
LQDは、投資格付けがBBB以上の投資適格社債を中心に構成されたETFです。
債券というとローリスク・ローリターンのイメージがありますが、LQDはミドルリスク・ミドルリターンの債券ETFです。
債券ETFは、投資リスクに応じていくつか種類があります。ローリスク・ローリターンのETFが「AGG」や「BND」、ミドルリスク・ミドルリターンが「LQD」、ハイリスク・ハイリターンが「HYG」や「JNK」です。
コロナショックの時に一時的に下落しましたが、株式に比べて早く回復しました。
しかし、FRBの利上げによる米国債の利回り高騰を受けて、2022年に入ってからLQDの基準価額は下落しています。
一般的に債券ETFは暴落耐性がありますが、今回のような利上げが差し迫っている状況では基準価額が下落してしまうので投資を見送るべきです。
VZ
VZは、ベライゾンという企業です。AT＆Tと同じように米国の通信会社であり、ライバルといえる存在になります。
通信会社は参入障壁が高い一方で、5Gの設備投資に多額の資金を要しているため、それを回収できるかがカギになりそうです。
日本に置き換えると、NTTやKDDIのような存在なので安定した配当金を期待できます。
ベライゾンの売上高はやや頭打ちです。近年は横ばいが続いており、5Gの普及で更に売上を増やせるかがカギになります。
安定した利益を稼ぎ続けることができれば高配当が維持されますが、はたしてどうなるでしょうか。
まとめ
2022年5月の配当金は、日本株と米国株の合計で約5千円という結果でした。
2021年から配当金の出ない投資信託を投資のコアにしていますが、配当金が出る個別株・ETFは投資した効果を感じやすく、投資のモチベーションを高めてくれます。
2022年1月に入ってから米国の金利上昇が続いており、最近ではロシア・ウクライナ問題による世界的な株式市場の混乱が継続しています。
ダウ平均やS＆P500も例外ではなく、毎週のように下落が続いている状況です。
しかし、配当金が出る高配当株やETFは、暴落は絶好の買い場といえます。
日ごろから高配当株やETFの銘柄を分析しておいて、投資しても良い価格まで下がってきたら思い切って投資するのも1つの戦略ではないでしょうか。
もし投資信託の積立投資しかやっていない人は、配当金狙いの投資も始めてみましょう。
次回は6月の配当金報告です。
日本株の配当が集中しているため、どれくらいの配当金がもらえるか今から楽しみにしています。
配当金生活を目指すならば米国高配当ETFがおすすめです。特に「VYM」「HDV」「SPYD」は外せません。
VYMには35万円投資しています。
投資した実績（配当金と含み益）を完全公開しているので参考にしてください。
SPYDには43万円投資しています。
投資した実績（配当金と含み益）を完全公開しているので参考にしてください。
